建設業の仕事に就いている方の中には、さまざまな事情から「転職したい」という思いを抱いている方がいます。
転職したいと思った場合に最も気になるのは、「どんな転職先があるのか」という点ではないでしょうか。
この記事では、建設業関係者の転職したい理由や、おすすめの転職先をご紹介します。
また、建設業界での転職でチェックしておきたいポイントもいくつかお伝えするので、ぜひ参考にしてください。
目次
建設業で働く方の転職したい理由5選
建設業の仕事に就いている方は、なぜ転職したいと思うのでしょうか。
主な5つの理由を以下にご紹介します。
理由1. 体力がもたない
現場仕事は真夏の炎天下や真冬の極寒でも実施されるため、体力を激しく消耗します。
また、重い資材を運んだり現場で動き回ったりするのも、体力が必要です。
体力がもたないので転職したいというのは、比較的ポピュラーな理由でしょう。
理由2. 残業や長時間労働がつらい
建設業では基本的に工期を遵守しなければなりません。
そのため、悪天候などで工期がスムーズに進まなかった場合は、残業などの長時間労働で遅れを取り戻す必要があります。
理由3. 転勤が多い
ゼネコンの場合、受注した工事は1～2年単位で行われます。
それに伴い、建設部門で働く方の勤務地も1～2年のサイクルで変更に。
必然的に転勤が多くなるため、「家族のことを考えて転職を決めた」という方もいます。
理由4. 休みが少ない
会社の規模が大きくない場合、建設業の年間休日数は他業種に比べて少ない傾向です。
プライベートを大切にする視点が重視される近年は、休みの少ない会社からは転職したいという意見が多くなっています。
理由5. 人間関係で悩む
現場で働く職人の年齢層は、比較的高めの傾向です。
そのため、若手の職人の中には、人間関係で悩んだり現場の雰囲気が合わないと感じたりする方が少なくありません。
建設業界内でのおすすめの転職先3選
建設業の仕事はやりがいが大きく、安定した収入も魅力的なため、転職する場合は業界の中で職を変えたいという方も多いでしょう。
現在働いている会社に満足していない場合は、業界内で勤務先や職種を変えることも、状況を好転させる手段の1つです。
ここでは、建設業界の中で転職する場合のおすすめの転職先を3つご紹介します。
1. 営業職
建設現場の仕事が体力的につらい、現場の雰囲気が合わないという場合は、建設業の営業職に職種変更してみるのもおすすめです。
建設業界で営業職として働く場合、建物に関する知識が求められます。
そのため、現場で実際の作業や施工管理に携わっていた経験を、存分に活かすことが可能です。
業界内で営業職として働ける会社には、ハウスメーカーやゼネコン、資材メーカーや住宅設備会社などが挙げられます。
また、現場での経験を活かせることに加え、不動産の知識を得られたり、売り上げが収入に直接影響したりといった点も、営業職に転職するメリットでしょう。
多くの場合、営業職において年功序列は関係ないため、実力があれば収入が大きく増える可能性があります。
2. 電気工事士
建設業界の中で転職したい場合、電気工事士の資格を取得して転職するのもおすすめです。
電気は生活に必要不可欠なインフラであるため、電気工事士の仕事は今後もなくなりません。
また、電気工事のスキルはあらゆる現場で求められる技術です。
電気工事士には、多様なシーンで活躍できる魅力があります。
建設業界内で電気工事士として転職する場合は、未経験で業界に就職する方とは異なり、現場での経験をさまざまな形で活かせます。
ただし、体力勝負である点や休みの少なさは、転職前と変わらない可能性もあることを知っておきましょう。
体力面や休日数のデメリットを踏まえても、需要が非常に大きな職種であり、スキルアップすればするほど稼げる電気工事士は、おすすめしたい転職先です。
また、技術や人脈が豊富な場合は、独立も視野に入れられるでしょう。
3. ゼネコン
休日数の少なさや収入の低さなどの待遇に関する不満がある方には、比較的規模の大きな
ゼネコンへの転職をおすすめします。
特に、スーパーゼネコンは業界内ではホワイト企業との評判を得ています。
スーパーゼネコンに転職すると、福利厚生や収入の面で十分に満足できるでしょう。
また、週休2日制の完全導入やIT化による生産性の向上など、スーパーゼネコンに転職すると得られるメリットは非常に豊富です。
業界未経験の中途採用希望者に比べて、経験者は採用される可能性が高い傾向があります。
採用の機会があれば応募する価値は十分あるでしょう。
建設業界での転職でチェックしておきたい4つのポイント
建設業界内で悔いなく転職するためには、自分に合う転職先を選ぶ必要があります。
ここでは、現在の会社から実際に転職する前に、しっかりと確認しておくべきポイントを4つご紹介します。
勤務条件や昇給
転職する前には、求人票を熟読し、勤務条件や昇給に関する記載をしっかりとチェックしましょう。
求人票に金条件や昇給について詳しく記されていない場合、昇給がなく残業が多いという可能性もあります。
条件に関する点は質問しにくいという方も多いでしょう。
しかし、はっきりさせないまま転職してしまうのは非常に危険です。
面接の際などによく確認しておくことをおすすめします。
ただし、求人票に勤務条件や昇給が明確に記載されている場合、会社側との話の食いちがいが生じる可能性は大きくありません。
そのようなケースでは、あまり細かく質問すると面接担当者の心証を損なう場合があります。
ある程度の質問までに留めておくとよいでしょう。
休日や研修
建設業を含めたすべての業種の平均的な休日数は、年間で120日前後です。
建設業界内での転職においても、年間休日120日を目安に会社を選ぶことで、休日面の不満を解消できるでしょう。
また、研修や資格取得支援などの制度がどれくらい整備されているかも重要なポイントです。
資格取得やスキルアップを個人で行う場合、時間や費用がある程度かかってしまいます。
そのため、社員の育成に注力してくれている会社は、魅力的であると言えるでしょう。
福利厚生
建設業界では体力を使う業務が多く、残業も多い傾向があります。
そのため、福利厚生面のチェックは欠かせません。
充実した福利厚生は、会社側が社員の労働環境についてきちんと考えているかどうかの指標とも言えます。
・雇用保険
・健康保険
・厚生年金
・労働保険
上記のような法定の福利厚生はもちろんのこと、以下の法定外の福利厚生も整っている場合は安心できます。
・交通費
・家族手当
・食事手当
など
ノルマの有無
建設業の営業職などの場合、ノルマがある会社には注意が必要です。
ノルマ達成による成果報酬を期待できる面がある一方で、それ相応の厳しさやプレッシャーを感じる可能性は大きいと言えます。
また、求人票に記載されている収入よりも低くなる場合もあるでしょう。
さらに、ノルマの達成のために勤務時間が長くなるケースも考えられます。
長時間労働は体調を崩す要因にもなります。
転職を希望する会社にノルマがある場合は、達成の難易度やほかの社員の達成実績について、可能な限り調べておくのがおすすめです。
あとがき
今回は、建設業界で働く方が転職を希望する理由や、おすすめの転職先、転職前に確認しておきたいポイントを解説しました。
建設業界には課題点がいくつかありますが、会社や職種を変えることで仕事に満足できる可能性も十分にあります。
ぜひこの記事の内容を参考に、あなたが目指すキャリアを実現させてください。