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建築設備士の完全ガイド!仕事内容や収入、就職先、合格率、難易度まで徹底解説

資格

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建築設備士完全ガイドのイメージ

建築設備士の資格は、建築物の安全性への関心の高まりや建築技術の向上にともない、近年需要が高くなっています。この資格は、空調や電気、配管などの建築設備のエキスパートとして、建築士にアドバイスをする立場になれる国家資格です。

この記事では、建築設備士の概要や仕事内容、収入、勤務先、メリット、試験について徹底解説していきます。

建築設備士のあらまし

建築設備士の概要と仕事内容についてご紹介します。

建築設備士って?

建築設備士とは、建築物に備えられている建築設備についての専門知識を持ち、建築士に対して建築設備の設計や工事監理についてのアドバイスをおこなうことができる国家資格です。建築設備には、空調や電気、給排水、配管などが挙げられます。

建築設備士の仕事内容

建築設備士の仕事内容には、建築士からアドバイスを求められた際に回答するということの他に、工事監理の業務や建築設備の設計などがあります。

また、建築設備士から助言を受けた建築士は、建築確認申請書などにその内容を記載する必要があります。建築設備士が建築設計自体をおこなうことはありません。しかし、設計図書や工事監理報告書に氏名が明記されます。

建築士よりも高い地位に就けるともいえるため、設計業界から仕事の幅を広げたい方に向いている資格なのではないでしょうか。

建築設備士の年収・就職先・求人の例

建築整備士の収入と就職先、資格を活かせる求人についてお伝えしていきます。

建築設備士の年収はどれくらい?

建築設備士の平均年収は約720万円です。勤務先の企業の大きさや、担当業務の内容、他の資格との組み合わせによって収入は異なるため、この金額以上にも以下にもなる可能性は十二分にあります。

大手企業は年収が高めに、2次下請けなどをこなす中小企業は年収が低めになる傾向にあるようです。なお、施工管理技士・建築士など、建設や設計にまつわる資格もあわせて取得すると、収入アップにつながります。

建築設備士の就職先は?

電気や空調、配管などの建築設備にまつわるプロフェッショナルである建築設備士。その主な就職先は、設計会社や建設会社、設備メーカー・販売会社、不動産会社などです。

マンションやビルなどの規模の大きな建物には、建築設備士の存在が不可欠です。また、新築の建物には省エネ基準適合義務が適用されるので、建築設備士のニーズは今後ますます高まっていくと予想されます。

さらに、建築設備士は一定の学歴や実務経験を証明できる資格です。そのため、就職・転職では即戦力として評価されます。

建築設備士の求人は?

建築設備士の資格を活用できる、多様な職種の求人と仕事内容をまとめました。

・設備設計者:建築物の設計にともなう企画立案や設計監理など
・施工図作成:設備施工図の作成や施工管理など
・施設の設備にかかわる機械施設整備業務:企画立案、設計、工事監理など
・建築管理担当:開発事業の企画から施工など
・BMIオペレーター:建設現場の仮設足場のモデリング、製図、積算など
・設計・施工管理の技術系総合職:ハウスメーカーでの設計、施工管理など
・建築士の受験教材・教材企画開発職:講師、教材の改訂、模試の作成など

建築設備士の資格を取得する5つのメリット

建築設備士の資格を取得するメリットを、厳選して3つご紹介します。就職・転職で有利であるということ以外にも、つぎのようなメリットが存在します。

一級建築士の受験資格を得られる

建築設備士の資格は、2級建築士と同等以上の知識・技術を持っていると認定されるものです。そのため、資格の取得から4年以上の実務経験を積むことで、一級建築士の試験を受けられるようになります。

本来は、一級建築士の受験資格を手に入れるためには長い時間が必要です。しかし、建築設備士になることで、一級建築士になるための道すじが増え、時間も短くすることができます。

公的書類への記名が可能となる

建築設備士の資格を持っていると、助言を実施した建築物の建築主に交付する書面や確認申請書、建築設備工事監理報告書などの公的書類の記名欄に、建築設備士として記名できるようになります。

業界では、建物の設計にあたってはできるだけ建築設備士の意見を求めるようになっており、建築設備士の助言を得て建てられた建築物は、より高品質の建物であるとされます。

防火対象物点検資格者の受験資格を得られる

建築設備士の資格は、建築物に関する知識に精通していることの証明となるため、防火対象物点検資格者の受験資格を得ることも可能です。

防火対象物点検資格者とは、防火対象物の防火管理の実施や、火災の予防などを総合的に点検できる国家資格のこと。建築物は、防災に関わる定期点検の実施が消防法によって定められているため、この資格も重要度の高い資格であるといえます。

建築設備士になるには

建築設備士の資格を取得するには、試験に合格しなければなりません。

建築設備士試験の流れ

建築設備士の試験は、第1次試験(学科)と第2次試験(設計製図)の2段階となっています。

・第1次試験…試験の科目は、建築一般知識や建築法規、建築設備の知識など。
・第2次試験…建築設備基本計画や建築設備基本設計製図などの試験を実施。

1次試験に合格することで、2次試験を受けることができます。

受験資格

建築設備士試験を受験するには、つぎのいずれかの資格が必要です。また、それぞれ、建築設備についての実務経験も必須となります。

・大学、短期大学、高等学校などの正規の建築、機械、電機などに関する過程を修了した者
・一級建築士などの資格取得者
・建築設備に関する実務経験を有する

参考:建築設備士試験|公益財団法人 建築技術教育普及センター

建築設備士試験の難易度と合格率はどれくらい?

筆記試験方式の1次試験では、建築設備に関する専門知識だけではなく、建築一般の知識について網羅した内容が問われます。そのため、幅広い範囲の学習をおこなう必要があります。

また、2次試験に臨めるのは1次試験の合格者のみです。2次試験では建築設備の計画や設計などをおこなう製図試験が実施されます。設備設計の基本要素を正確に身につけている必要があり、実務経験が活きてくる内容だといえるでしょう。

建築設備士の合格率(過去5年間)を見てみると、1次試験で約25~30パーセント、2次試験で約50パーセント強というデータになっています。そして最終合格率はおよそ18パーセント。一級建築士と比べても低い合格率ですし、20パーセントに満たない合格率であるということから考えても、かなりの難関国家資格であるといえます。

あとがき

この記事では、建築設備士の資格のあらましと、仕事内容、収入、勤務先、メリット、試験などについてお伝えしてきました。 

建築設備士の資格を得ることで、現場で重宝される人材になれたり、就職・転職で有利になったりします。また、平均年収もおよそ720万円と高いことから、将来のことを考えるとメリットが大きい資格だといえます。

「建築設備に関する仕事で信頼を集めたい」「更なる活躍をしていきたい」「収入をアップさせたい」と考えている方は、取得を目指してみてはいかがでしょうか。

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